加谷珪一さんという方の記事が面白くて定期的に彼のサイトを訪問してます。今日ご紹介するする記事ですが、リンクを貼っておきます。
タイトルからして思わず内容を読みたくなるタイトルにセンスを感じますね。私の社畜マインドをくすぐります。
短い記事なので気になる方はどうぞ。
確かに日本は国が定めた祝日が多いですね。１９年はなんと１７日もあるんだとか。この数字は他の諸外国に比べて突出して多いらしいです。
アメリカだと思い付くだけでイースター、感謝祭、独立記念日、クリスマス。。。そんなところですかね。日本と比較すると確かに少ないです。
そんなアメリカ人ですが、もちろん休んでいないわけではなく、ちゃんとバカンス（比較的長期の休み）をとって旅行したりしてます。ヨーロッパも基本一緒です。
日本との違いは休みの時期と期間をある程度自分で選べるってことですね。
日本の硬直した仕組みだとそうはいきません。
誰かが決めたGW、シルバーウィーク、盆暮れ正月。ほぼほぼ年間の長期休暇は決まっていて社畜はそれに従うしかありません。
今まさにGWの真っ只中で、各地で交通渋滞やら観光客でごった返していることでしょう。
私は人混みや渋滞への耐性が弱いので長期休暇は家でごろごろのんびり過ごします。
話が逸れました。
加谷さんはは国が祝祭日を多めに作ってあげて社畜たちを強制的に休ませないと放っておいたら働きすぎちゃうと主張されていて、日本人はやはり働きすぎるということです。
で、この働きすぎる問題を根本的に解決するには生産性をあげないといけない、という結論を出しています。
生産性はもの作りの現場のことだけを指しているわけではなく、大半の時間をデスクでパソコンと向かい合って過ごす私のような間接部門も大いに関係あります。ようは１のインプットに対しいくつのアウトプットを出しているか＝生産性です。
その生産性を上げないと結局国がいくら国民の祝日を増やしたところで結局平日の残業や長時間労働をやらないと仕事をこなせないんです。
じゃあどうやったら我々の仕事を減らせるの？仕事減らして給料下がっちゃうと困るよ。
誰か教えてちょーだい！と叫びたくなります。
加谷さんのコメントを引用させていただきますと、
付加価値の高いビジネスに移行すべきところを、薄利多売の状況をそのまま放置しているケースや、社内の融和を最優先して不必要な部署や仕事を残すなど、組織全体に問題があるケースもあります。このような場合、こなさなければならない仕事はなくなりませんから、どこかで長時間労働をしなければなりません。
加谷さんが分かりやすく代弁されてますね。
私風に解釈しますと、同じ熱量（仕事量）が必要な案件が２つあって、片方は利益が１０億円、もう片方は利益が１億円期待できるとしましょう。
どっちも全力でやれ！
これが今の日本の会社のスタンスです。これは私も身をもって日々感じていることです。
でも、働く側から言わせてもらうと出来ないんですよ。両方同時に出来ない。やろうとすると必ずどこかで歪みが生じるのです。だから長時間労働をするはめになるのですが。
ですから単純に１億円の案件は受注しなければいいのです。でも出来ない。
なぜ？
わかっちゃいるけど、そこに人が介在するから厄介なんですね。
小学生でもわかる単純な論理なのですが、いざそれを実践するとなると乗り越えなければならないいくつもの壁が立ちはだかります。例えば、
- 1億円の案件とはいえ、お得意様だから断れない
- 取引先の社長とは懇意にしている
- その他の事業でも関係がある
- 本社の偉い人と繋がっていて、あとから大問題になる
- 当社のOBの有力天下り先なので仕事は断れない
いくらでも理由は出てきそうですが、サラリーマンの世界は言うほど単純明快なわけではなくて、複雑怪奇な世界なんですよね（だからダメなんですが）。
ですが、人手不足、少子高齢化が進む日本において、生産性をあげないとどうにもならない崖っぷちに追い込まれているいるわけで、生産性をあげるのはもはや待ったなしなんですよ。
残業も長時間労働も厭わない従順で優秀な若い社畜を未来も簡単に雇えると考える経営者がいるならバカ野郎ですよね。そんな会社、誰がいくかよ。
仮に二人の優秀な戦力がいるなら、１０億円+１億円＝１１億円の利益を追究するのではなく、１０億円+１０億円＝２０億円みたいなことを考えていかないといけない。もしくは５億円+５億円＝１０億円で戦力温存でもいい。
私も徐々に管理側の仕事が増えているから、そういうことを考えるようになってきました。
薄利で小さい案件は他社に任せる。そういう決断は本来は経営層が下す判断であり、現場の中間管理職に任せる話ではないよね。
結局のところ経営者がマインドセットを変えないとどうしようもないという結論に。身も蓋もない話になってしまいました。
お後がよろしいようで。
おわり